家具

実施概要

1.展示会関係（全国4ヶ所にて展示会を開催）

1. ①東京　新宿パークタワー1階アトリウム
2. ②山形　天童木工ショールーム内
3. ③大阪　リビング＆デザイン出展（会場：大阪南港ＡＴＣホール）
4. ④国際的な展示会への出展　ＩＦＦＴインテリアライフスタイルリビング出展（会場：東京ビッグサイト）
5. ⑤公募デザインによる新たなプロダクト（椅子）を展示。

2.広報媒体（Webサイトやチラシを通した情報発信と展示会への誘引）

1. ①展示会案内チラシ制作（B5サイズ　120,000部製作）
2. ②地域材普及啓発冊子制作（A2タブロイド版サイズ　120,000部製作）
3. ③山形県地域材供給連携紹介小冊子制作（A4版変形サイズ　10,000部製作）
4. ④Webサイト制作（http://www.yamagata-furniture.com/）
5. ⑤家具新聞（11/18号）へ記事広告出稿

3.普及啓発／PR（大都市圏の大型書店での書店袋を活用したPR）

1. ①大型書店で購入した雑誌や書籍を入れる袋へ冊子を同梱し、地域材活用と展示会の情報をPR

4.調査（家具の市場動向調査）

1. ①家具購入検討者の実態、国産材使用の家具の認知度などをインターネットにて調査。
   20設問、全国500サンプル

得られた効果

1.

-①東京　新宿パークタワー1階アトリウム

展示什器にスギ材を使い、木材の温もりやスギの香りを感じられるような雰囲気づくりが好評。来場者は一般の方が多く、後述する大型書店袋でのＰＲが効果を発揮したと考えられる。また、オフィス街であるためビジネスマンの来場も多かった。家具が出来上がるまでの工程を展示したことによって、身近なモノがどのようにつくられているのか興味深く見ることができたようだ。

-②山形　天童木工ショールーム内

地元新聞に取り上げられたこともあり、来場者は、地元の建築家や林業関係者、また自治体関係者が多かったが、期間中の1日のみ、会場で別イベントが開催されたため、その日だけは一般の方で賑わった。特に一般の方は日本の森林の実状をご存知ない方が多く、説明を興味深く聞いていたのが印象的だった。

-③大阪　リビング＆デザイン出展

遠く離れた山形からの出展が珍しかったということもあり、非常に多くの方にご興味いただき、特に、製造工程を大きく展示したことが好評で、完成品を中心に並ぶ他ブースとの差別化が図れた。

-④国際的な展示会への出展　ＩＦＦＴインテリアライフスタイルリビング出展

大阪での展示と同様に、製造工程を大きく展示したことが好評で、どのような素材を如何に加工しているか改めて知っていただく良い機会となった。また、展示していた家具がスギで出来ていることに驚かれることも多く、圧密成形によるデザイン性の高さやスギが持つ表情豊かな木目にとても興味を持っていただけた。

-⑤公募デザインによる新たなプロダクト（椅子）を展示。

とてもデザイン性が高く、地場技術を活用しつつ、かつ、スギが持つ表情豊かな木目の美しさを活かしたデザインを選出。しかし、展示品としての試作品の製作には非常に困難を要した。そのかいもあって技術者の技量も向上。展示品も非常に好評だった。

2.

-①展示会案内チラシ

-②地域材普及啓発冊子

-③山形県地域材供給連携紹介小冊子制作

多くの方に手にとってもらうために掲載する写真の選定に非常に気を遣い、また、地域性や職人の手の温もりなどが伝わるよう、デザインや用紙選定にも工夫を加えたことが功を奏し、制作したほぼ全てを配布することができた。

-④Webサイト制作

展示会の開催情報を掲載するために開設。問い合わせ先などが明確になり今後の事業に繋がる結果となった。

-⑤家具新聞（11/18号）へ記事広告出稿

業界関係者の集客と、そこからの二次的、三次的な波及効果を狙うため出稿。その効果のためか、非常に多くの来場者数を記録し、会場での質問も多くいただいた。

3.

-①書店袋への冊子同梱

展示会に関する問い合わせを多くいただいた上、各展示会の来場者数の増加にも寄与した。

4.

-①インターネット市場動向調査

家具の購入先や購入する際に重視することを明確になり、国産材に関するイメージなどの実態を知ることができた。

今後の課題

• 「国産材の利点や良さ」を、より多くの人に、印象に残りながらわかりやすく伝えることが今事業での課題であった。それはこれからも継続的にPRしていくことが必要であると感じる。
• 現在、利用拡大を目指している国産針葉樹材は比較的柔らかいものが多く、一般的に家具製作に不向きである事が大きな障害になっている。加工技術などのイノべーションを起こすことで大きく前進することになると考えます。
• 単年度では無く複数年に渡る事業計画で実行出来るようであれば、新規プロダクト開発などより完成度の高い提案が出来ると思われます。