2−1 木造住宅関連についての質問 と回答
Q 2−1.1 木造住宅にはどの程度木材が使われるのですか。 |
A1
我が国の住宅の45%が木造住宅住宅で、木造住宅の82%が軸組工法住宅、12%が
ツーバイフォー工法住宅、6%が木質プレハブ工法住宅となっています。
財団法人日本住宅・木材技術センターが、平成5年度に全国の 355例について調査
した「在来工法木造住宅の木材使用量調査」によれば、木造軸組工法住宅の床面積
1u当たりの合板類を除く木材使用量は、0.191m3となっています。ですから、150
u(45坪程度)の住宅の場合、1戸当たり29m3近い木材が使用されていることに
なります。
[表] 建築用木材に占める木材使用比率
合 計 | 製材品、集成材 | 合 板 | |||
建 築 用 材 | 100.0% | 85.3% | 14.7% | ||
住 宅 | 87.0% | 75.7% | 10.7% | ||
木造住宅 | 76.2% | 65.9% | 5.9% | ||
非木造住宅 | 10.8% | 9.8% | 4.8% | ||
非 住 宅 | 13.0% | 9.6% | 4.0% | ||
木造非住宅 | 5.4% | 4.9% | 0.5% | ||
非木造非住宅 | 7.6% | 4.7% | 3.5% |
資料:日本木材総合情報センター「木材需要動向分析」
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次に、どのような部位にどれくらいの木材が使われているかをみてみますと、床
部分に30%、壁に35%、小屋に24%、天井に4%、その他が7%となっています。
また、用途別では、構造材が圧倒的に多く73%、下地材が15%、造作材が11%、仕
上材が1%という状況です。
[表1] 木造住宅の建築工法別木材使用比率(平成9年)
着工床面積 | 原単位 | 木材使用量 | ||||
比 率 | 比 率 | |||||
合 計 | 68,620 | 100.0% | 12,792千m^3 | 100.0% | ||
木造軸組構法 | 55,779 | 81.3% | 0.191m^3 | 10,654千m^3 | 83.3% | |
ツーバイフォー工法 | 8,684 | 12.6% | 0.173m^3 | 1,502千m^3 | 11.7% | |
木質プレハブ工法 | 4,156 | 6.1% | 0.153m^3 | 636千m^3 | 5.0% |
資料:日本木材総合情報センター「木材需要動向分析調査」、建設省「建築着工統計」
注 :木質プレハブ工法には合板等を含む
[表2] 木造住宅の建築工法別木材使用比率(平成8年)
着工床面積 | 原単位 | 木材使用量 | ||||
比 率 | 比 率 | |||||
合 計 | 87,534 | 100.0% | 16,333千m^3 | 100.0% | ||
木造軸組構法 | 71,882 | 82.1% | 0.191m^3 | 13,729千m^3 | 84.1% | |
ツーバイフォー工法 | 10,459 | 12.0% | 0.173m^3 | 1,809千m^3 | 11.1% | |
木質プレハブ工法 | 5,193 | 5.9% | 0.153m^3 | 795千m^3 | 4.9% |
資料:日本木材総合情報センター「木材需要動向分析調査」、建設省「建築着工統計」
注 :木質プレハブ工法には合板等を含む
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木造軸組工法住宅以外の木造住宅の床面積1u当たりの木材使用量は、ツーバイ
フォー工法住宅が、0.173m3、木造プレハブ工法住宅が、0.153m3となっており、ツ
ーバイフォー工法住宅では、木造軸組工法住宅以上に木材が使用されていることが
わかります。
[表] 木造軸組構法における木材使用量比率
床 | 壁 | 小屋 | 天井 | その他 | 合 計 | |
構造材 | 28.3% | 22.4% | 19.7% | 0.0% | 1.6% | 72.0% |
下地材 | 0.8% | 6.1% | 3.9% | 3.5% | 0.4% | 14.7% |
造作材 | 0.2% | 5.2% | 0.2% | 0.8% | 5.0% | 11.4% |
仕上材 | 0.3% | 0.5% | 0.0% | 0.2% | 0.5% | 1.5% |
合 計 | 29.6% | 34.2% | 23.8% | 4.5% | 7.5% | 100.0% |
資料:(財)日本住宅・木材技術センター「在来工法住宅の木材使用量調査」
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このように、木造住宅の単位面積当たりの木材使用量が明らかになれば、我が国
の木造住宅の新設着工戸数から木造住宅に使用される木材量が求められることにな
りますが、これで求めた木材量は、13百万m3(平成9年、平成8年は16百万m3)
で、先に需要構造の内訳として求めた量と比べ大幅に少ないものとなってしまいま
す。これは、非木造住宅でも部材に製材品が使用されること、新設着工以外に増改
築が相当数存在すること、新設戸数にカウントされない小規模の建築物が存在する
こと、建築の際に発生する廃材が相当存在することなどが原因と考えられます。
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